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日中に一番最初に成立した取引銘柄の値段のことをいいます。

市場で株式の取引が始まると、売買が成立した銘柄から順に取引が成立していきます。
一番最初に成立した取引銘柄の値段を寄り付きといいます。

初めに中原氏の投資スタイルについて詳しく説明し、その次に外国人投資家の売買方法や考え方を解説しています。中原氏の投資スタイルは、相場のトレンドに応じて投資対象や投資期間、ポジションの大小を柔軟に変化させていくことです。そして実は、相場のトレンドと外国人投資家の売買動向は表裏一体の関係にあることが具体的な事例をもとに明かされていきます。

投資テクニックは有用なときと有用でないときの差が甚だしく、廃れてしまうことも多々ありますが、骨太の投資スタイルは微調整をすることで、どんな相場でも通用します。世界同時株安が起こっても心配いりません。

日経平均株価は2003年4月から2006年3月までの3年間で2倍以上になりました。個人投資家にとってはまさに黄金の3年間であったと思います。株式投資の基本に素直に従って売買するだけで、資産を2倍以上にできるのは当たり前だったでしょうし、オリジナルの投資方法を確立した個人投資家のなかには、資産を10倍以上さらには100倍以上にした人も決して珍しくない状況を生み出しました。

私も3年半あまりで運用資金を大きく増やすことができましたが、それは多少リスクを大きめにとっても大丈夫な上昇トレンドに2回も乗ることができたからです。これが逆に下降トレンドの期間とほとんど重なっていたら、大きく増やすことはできなかったかもしれません。その意味では、株式投資においては実力だけでなく運も少しは必要になります。

人間は慣れる生き物です。どのトレンドのときに株式投資を始めたかによって、私たちの考えは固定されてしまいます。そのことをしっかりと自覚していないと、相場のトレンドが変わったときに上手く対応できず、大きな損失を負うことになりかねません。特に上昇トレンドのときに株式投資を始めた個人投資家のみなさんは、自分の実力を過大評価しないように注意してください。ここ数年は儲けられて当然の相場だったからです。株式投資は、簡単に儲けられると慢心していると、いつか足元をすくわれてしまいます。

相場の世界では9割の個人投資家が負け組といわれてきましたが、この数年に限っては負け組は2割から3割程度しかいないと新聞等のアンケート記事からも推測されます。しかし、現在の上昇トレンドが終わったあとは、再び9割の個人投資家が負け組、1割が勝ち組という構図に逆戻りするでしょう。

今後どんな相場になっても勝ち続けるためには、トレンドをしっかりと見極めて、トレンドに従って投資スタイルを柔軟に変化させていくことが必要です。いつも同じ投資スタイルで勝てるほど株式投資は甘くはありません。そして、そのトレンドをつくりだしている張本人は、実は外国人投資家であることを知っておかなければなりません。

本書の趣旨は2つあります。ひとつは、読者のみなさんに私の投資スタイルを公開することで、いつも同じ方法ではいずれ行き詰まってしまうことを理解してもらうことです。もうひとつは、みなさんに外国人投資家の投資に対する考え方や売買パターンを学んでもらい、投資のレベルを向上させる手助けをすることです。

また、本を出版しただけでそれで終わりというのも無責任な感じがしますので、私自身のブログのなかで、ページ数の都合で書ききれなかった補足的な説明や今後の展望を徐々に加えていくつもりです。本書を読んだうえで、ブログも参考にして理解を深めていただけたらと思います。

（権利）
コールオプション（Coll　Option）・・・ある決められた日までにある決められた価格で原資産を購入する『権利』
プットオプション（Put　Option）・・・ある決められた日までにある決められた価格で原資産を売却する『権利』

「決められた日」を満期日（Maturity　Date）、権利行使日（Exercise　Date）あるいは消滅日（Expiration　 Date）、決められた価格を行使価格（Exercise　Price，Striking　Price）、オプションの価格をオプションプライス（Option　Premium）という。
権利行使がいつ出来るかによって、ヨーロピアンタイプとアメリカンタイプに分かれる。
前者は満期日にのみ権利行使が可能なタイプであり，後者はオプションの存続期間中いつでも行使可能なタイプである。オプションは純粋に権利である為これを行使しなければならぬ義務はない。この点がフューチャーやフォワードと異なった特徴である。

企業買収手段の1つで、買収対象企業の資産あるいは将来キャッシュフローを担保にした負債（借入金・債券）を買収資金にして行われるもの。

　買収資金の一部または大部分を、自己資金ではなく負債を充当することで、少ない手持ち資金により大規模な買収を行うことができ、かつレバレッジ効果によってキャピタルゲインの大幅な増加を狙うことができる。

　一般的なスキームは、次のようになる。まず買収側（ファンドなど）が出資して受け皿会社を設立する。この受け皿会社が金融機関から融資を受けるか、社債（ジャンク債）を発行して買収資金を調達する。受け皿会社はこの資金で対象企業を買収し、その企業と合併して新会社を発足する（営業譲渡の場合もある）。新会社が受け皿会社から継承した負債は、買収対象企業から継承した事業の利益（キャッシュフロー）、もしくは資産売却の代金によって返済される。

PBRは、当該企業について市場が評価した値段（時価総額）が、会計上の解散価値（株主資本）の何倍であるかを表す指標であり、株価を一株当たり純資産（株主資本）で割ることで算出できる。

PBR は、分母が純資産であるため、企業の短期的な株価変動に対する投資尺度になりにくく、また、将来の利益成長力も反映しにくいため、単独の投資尺度とするには問題が多い。ただし、一般的にはPBR水準1倍が株価の下限であると考えられるため、下値を推定する上では効果がある。
更に、PER（株価収益率）が異常値になった場合の補完的な尺度としても有効である。

A株とは、中国の人民元建てで取引される株式のこと。
上海、深センの証券取引所に上場している。原則として中国国内に住む投資家に取引参加資格が認められている。

別名ワラント債ともいう。

2002年4月の商法改正により、新株予約権制度が創設され、従来のCB（転換社債）、ワラント債（非分離型）は「新株予約権付社債」という名称に統一された。

あらかじめ決めておいた価格で株式を購入できる権利（ワラント）が付いた社債。決められた価格よりも株価が上がれば、安い価格で株を買えることになり、得をします。しかし株価が下がってしまうと、時価よりも高く買うことになり、ワラントの価値はありません。ハイリスク・ハイリターンの商品です。（＝新株引受権付社債）

レバレッジ効果とは、てこの原理と言う意味で、
小さい力を大きい力にかえる仕掛けのこことをいいます。

これにたとえて、少ない資金で多くの利益を期待できることをいいます。

株の取引の場合には信用取引を使えば、
自己資金の3倍程度まで株を買うことができます。
この場合は「レバレッジを3倍に効かせられる」といいます。

ただし、当然ながらリスクも3倍になります。
3倍のレバレッジを効かせれば、
3割程度の変動で資産はほぼゼロにもなり、ほぼ2倍にもなります。